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2012年更新
カテゴリ
教育学・心理学・哲学、家政学
キーワード
家庭科教育 消費者教育

一言アピール

アメリカの家政学・家政教育に関する研究は、共同研究を始めて24年になります。
その他、家庭科教育や消費者教育に関する研究を行っています。


研究テーマ

  1. 日米の家政教育の比較研究
  2.  アメリカ家政学会誌の分析を行い、『20世紀のアメリカ家政学研究』(家政教育社 2006年)を出版した。その後、2007年~2009年、2011年~2013年には科学研究費助成金を得て、中等教育及び高等教育における家庭科教育についての日米比較研究を行っている。1989年にアメリカ家政学研究会を発足し、以来継続してアメリカ家政学の研究を続けている(研究代表者:吉本)。
  3. 生活経営教育に関する理論的研究
  4.  家庭科の中でも生活経営領域に着目して、生活を総合的・システム的にとらえる視点から、家庭科教育の再検討をしようとする試みである。家庭科教育の背景にある学問・社会・教育のニーズを明らかにすることをベースにして、生きる力を持った生活主体を形成するための教育内容や系統性の検討などを行う。これは個人の研究テーマである。
  5. 学校教育における消費者教育
  6.  家庭科は学校教育における消費者教育の中核を担う教科として期待をされている。そこで、消費者教育の研究発表や講演会等で得た情報を基に教材を収集したり、大学の授業を通して消費者教育のための教材開発を行ったりしている。また三重県の交通安全・消費生活室と連携をして、消費者啓発のためのかるたや絵本を作製した。開発した教材の紹介や授業実践については、中部消費者教育論集等に報告をしている。これは個人の研究テーマである。
  7. 家庭生活能力の調査研究
  8.  家庭科教育を通して家庭生活に関するどのような力が獲得できているのかについて、中学校1年生、高等学校1年生、大学1年生を対象にアンケート調査を行い、その結果を分析し、各学校段階の今後の家庭科教育の課題を見出そうとする研究である。この調査は知識を中心とした力を見るのではなく、応用力、問題解決力、情報理解力等の生きる力を総合的にみるための調査内容となっている。日本家庭科教育学会東海地区会のメンバー8名で共同研究を行っている(研究代表者:吉本)。

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所属学会

●日本家政学会                  ●日本家庭科教育学会
●日本消費者教育学会 1995年~2007年 評議員,2007年~2012年 理事

論文

●「三重県の中学校『技術・家庭』における調理実習の現状」 三重大学教育学部研究紀要第63巻 2012年3月(共著)
●「食品関連企業の提供する食教育資源に対する教員の意識」 三重大学教育学部研究紀要第63巻 2012年3月(共著)
●「消費者の購買行動と社会的責任意識-食品関連企業の事件発生時において-」 消費者教育第30冊 2010年9月(共著)
●「幼児理解をめざした中学校家庭科の授業実践研究」 三重大学教育学部附属教育実践総合センター紀要第30号 2010年3月(共著)
●「高齢者理解をめざした中学校家庭科の授業実践研究」 三重大学教育学部附属教育実践総合センター紀要第29号 2009年3月(共著)
●「体験活動を通していのちと向き合う家庭科の授業実践研究-4事例の検討を基にして-」 三重大学教育学部附属教育実践総合センター紀要第28号 2008年3月(共著)
●「家庭科における弁当作りを通した食教育の実践」 三重大学教育学部附属教育実践総合センター紀要第28号 2008年3月(共著)
●「若者のインターネットにおける消費者間取引の実態」 中部消費者教育論集第3号 2007年9月(共著)
●「生活経営教育における学問的ニーズ」 三重大学教育学部研究紀要第57巻 2006年3月(単著)
●「消費者教育における金銭教育の推進」  中部消費者教育論集第1号 2005年9月(共著)
●「アメリカ家政学会誌掲載論文にみる家族関係学の系譜とその特質」 三重大学教育学部研究紀要第56巻 2005年3月(共著)
●「アメリカ家政学会誌掲載論文にみる家庭経営学・家庭管理学の系譜とその特質」 三重大学教育学部研究紀要第55巻 2004年3月(単著)
●「20世紀のアメリカ家政学の特質-学会誌分析-」 三重大学教育学部研究紀要第54巻 2003年3月(単著)
●「社会的ニーズに応える生活経営教育の教育的価値論の展開」 家政学原論研究No.36 2002年7月(単著)

著書

●吉原崇恵編著 『子どもがいきる家庭科』 開隆堂 2010年4月(共著)
●池崎喜美惠編 『新版 小学校家庭科授業研究』 教育出版 2009年8月(共著)
●アメリカ家政学研究会編著 『生活の経営と経済』 家政教育社 2008年9月(共著)
●日本消費者教育学会編 『新消費者教育Q&A』 中部日本教育文化会 2007年9月(共著)
●アメリカ家政学研究会編著 『20世紀のアメリカ家政学研究』 家政教育社 2006年12月(共著)
●日本消費者教育学会編 『消費生活思想の展開』 税務経理協会 2005年10月(共著)
●長嶋俊介編著 『生活の経営と福祉』 朝倉書店 2003年3月(共著)

その他著作

●「日本の教育 第61集」 アドバンテージサーバー 2012年7月(共著)
●「消費者啓発のための『かるた』の作製」 中部消費者教育論集第7号 2011年9月(単著)
●「家政教育に関する日米比較研究-高等・中等教育機関における実態調査-」 平成19・20・21年度科学研究費補助金 基盤研究(C)19500639 研究成果報告書 2011年8月(共著)
●「日本の教育 第60集」 アドバンテージサーバー 2011年7月(共著)
●「知的障がい者の消費者教育」 中部消費者教育論集第6号 2010年9月(単著)
●「生活主体の形成と家庭科教育」(書評)生活経営学研究No.44 2009年3月(単著)
●「アメリカ・ホーム・エコノミックス哲学の歴史」(書評)日本家庭科教育学会誌第49巻第2号 2006年7月(単著)
●「髪の色と社会的受容意識」 家庭科教育79巻3号 家政教育社 2005年3月(共著)
●「アメリカ家族・消費者科学会基準認定審議会、家族・消費者科学学部教育プログラム用基準認定書類 2001年版」(翻訳)2003年10月(共著)
●「小学生の金銭・消費生活の自己管理と課題」 消費者教育研究No.99 2003年8月(単著)
●「『家庭生活についての全国調査』の質的分析とクロス集計結果」 児童・生徒の家庭生活の意識・実態と家庭科カリキュラムの構築-平成14年度報告書 2003年3月(共著)
●「家政学 未来への挑戦」(翻訳)建帛社 2002年6月(共著)
●「生活のリスク管理能力育成のために」 高校教育資料 songaihoken No.219 2002年4月(単著) 

社会活動

●県民功労者選考委員会委員 2012年
●こどもの発達支援体制強化検討委員会委員 2011年~2012年
●財団法人三重こどもわかもの育成財団 委員 2011年~2012年
●三重県消費者苦情処理委員会委員 2010年~2012年
●三重県教育委員会指定管理者選定委員会委員 2009年
●三重県指導改善研修審査委員会委員 2009年~2013年
●三重県職務遂行能力向上支援審査委員会委員 2008年~2010年
●三重県環境審議会委員 2008年~2012年
●三重県指導力向上支援審査委員会2007年~2009年
●三重県食の安全・安心確保のための検討会議 会長 2008年~2012年
●四日市市学校規模等適正化検討会議委員 2006年~2007年
●津市都市計画審議会委員 2006年~2014年
●三重県青少年健全育成審議会委員 2006年~2014年 会長(2010年~2014年)
●三重県地方産業教育審議会委員 2003年~2013年
●県立員弁高等学校に関する整備調査委員会委員 1996年~1997年
●三重県消費生活対策審議会委員 1994年~2007年

受賞

●日本消費者教育学会研究奨励賞(1993.10)

応用分野

●家政学                     ●家庭科教育
●消費者教育

関連ホームページ